３．コエンザイムQ10の適切な摂取量について

　コエンザイムQ10は一般的に高用量でも副作用が出にくく、かなり安全性が高いと考えられています。
多量に摂取した場合に軽度の胃腸症状（悪心、下痢、上腹部痛）が報告されているものの、ヒト臨床研究では有意な副作用は認められていません。
しかし、ビタミンのように食事摂取基準による推奨量や上限値などは策定できていません。
つまり、ヒトが一日に何mgのコエンザイムQ10を摂取すべきかについてはまだよくわかっていません。
　日本では、医薬品として使用する場合のコエンザイムQ10の上限量は１日に30mgです。
一方、食品として流通している海外メーカーコエンザイムQ10製品のその含有量はこの医薬品量を遙かに超えており、日本の健康食品でも医薬品として用いられる量を超えた製品が流通しはじめています。
過剰摂取を防止する観点から適切な摂取目安量を設定するための取り組みとして、食品安全委員会で専門家による検討が行われましたが、現時点ではデータが不足しているため、コエンザイムQ10の安全な摂取上限量を決めることは困難という結論となっています。
これを受けて厚生労働省は、「コエンザイムQ10を含む食品の取り扱いについて」という通知(食安新発第0823001号)を出しています。
その内容は、
１）医薬品として用いられる量を超えないように指導していること、
２）個別の製品の安全性については、事業者により適切に確保される必要があり、事業者の責任で、用量を考慮した長期摂取での安全性の確認、摂取上の注意事項の消費者への提供、消費者の健康被害事例を収集させる等指導を徹底させるというものです。

２．コエンザイムQ10情報を解釈するときの基本的な考え方～まず安全性を重視

　コエンザイムQ10は過去に医薬品として用いられていたことから、一般に医薬品と同じような安全性・有効性が期待されています。
しかし、コエンザイムQ10という同じ成分を含んでいる健康食品であっても、商品の品質（不純物混入の有無）、商品中の表示成分含量の真偽、摂取したときの体内吸収等の特性は、医薬品と食品では同等ではありません。
そのため、単なる“医薬品として利用されている"という言葉で、“コエンザイムQ10を含む健康食品の情報"を医薬品と同等に判断することはできません。
　一般に医薬品の場合は、混在する不純物を除去して単一の化合物に精製した成分が用いられ、製造方法や成分含有量などがGMP基準により厳密に規定されています。
そのため最終的に有効性や安全性が明確にできるようになっています。
一方、食品として流通している商品は、通常は品質を確保する規格がない場合が多く、含まれる成分の含量や純度は全ての製品で必ずしも一定というわけではありません。
さらに健康食品には複数の成分が添加されていることが多く、もし製造時に添加された成分の中に有害成分が含まれていた場合、有効性を期待する前に安全性の問題が危惧されます。
　実際に、コエンザイムQ10の配合を謳っているにもかかわらず全くコエンザイムQ10が検出されず、違法に別の医薬品成分を添加していた事例がありました。
また、コエンザイムQ10の吸収に影響する錠剤の溶解性を測定したところ、商品によってかなりの差があったという報告があります。
これはコエンザイムQ10が多く含まれている商品を摂取しても、体内へは吸収されない場合があることを意味しています。
　以上のことから、医薬品成分であるコエンザイムQ10が健康食品に含まれていても、健康食品として流通しているコエンザイムQ10商品はあくまで食品であることを認識することが重要です。
そのためには効果よりも先ず安全性を考えることです。
コエンザイムQ10は一般的に高用量でも副作用が出にくく、かなり安全性が高いと考えられています。しかし、利用方法や利用対象者によっては絶対安全とはいえません。
希にでも過去に健康障害を起こした事例があるかどうかを知っていれば、たとえ問題が起きても素早く対応できるため、安心して利用することが可能になります。
全ての健康食品に共通する事項ですが、健康食品を選択・利用する際には、日常のバランスのとれた食生活や運動が最も重要であることを常に認識し、科学的根拠の乏しい情報に振り回されず、必要ならば最小限の利用にとどめること、また安全性や有効性情報が良くわからない商品は利用しないことなど、冷静にその情報を判断してください。
特に病気治療中の人は自己判断で安易に利用せず、医師等の専門家に相談して利用することが重要です。
　コエンザイムQ10に関する網羅的な安全情報は素材データベースを参照してください。
また、特に医薬品との併用に関する情報については下記の「５．医薬品との併用について」も参照してください。
これらの情報はあくまで一般的な情報であり、特に相互作用については、利用者の体質、コエンザイムQ10の商品（コエンザイムQ10の品質、共存する他の成分など）によっても異なることを留意して下さい。

１．概要

■名称等
　コエンザイムQ10は肉類や魚介類などの食品に含まれている脂溶性の物質で、ヒトの体内でも合成されています。
また、生物界に広汎に（＝ユビキタス；ubiquitous）分布するキノン構造を有する物質であることから、ユビキノン（ubiquinone）と呼ばれることもあります。
コエンザイムQ10はビタミンではありませんが「ビタミン様物質」として知られています。
コエンザイムQ10がビタミンでないのは、体内でも合成され、「微量で体内の代謝に重要な働きをしているにもかかわらず自分で作ることができない化合物」というビタミンの定義に当てはめることが適当ではないからです。

　コエンザイムQ10の「10」という数字は構造中のイソプレンという化学構造の繰り返し数を表しています。
１つのイソプレンは5個の炭素からできており、10個のイソプレンは50個の炭素数になることから、コエンザイムQ10をコエンザイムQ(50)と表示することもあります。

■体内における合成・分布と働き　
　食事から摂取したコエンザイムQ10は小腸で吸収された後リンパ管を経由して血流に入ります。
その吸収率は低く、摂取した量の60%は吸収されずに排泄されるという報告があります。
また摂取した量の3%が血漿に分布するというデータがあります。
また、コエンザイムQ10は脂溶性のため、空腹時よりも脂肪の多い食事と共に摂取するとより吸収率が高まると言われます。
　コエンザイムQ10はヒトの体内でも合成されます。
コエンザイムQ10のベンゾキノン環の部分はアミノ酸であるチロシンから、イソプレン側鎖の部分はアセチルCoAを経由してメバロン酸から合成されます。
なお、このイソプレン側鎖が合成される過程はコレステロール合成系と共通しています。
コエンザイムのイソプレン側鎖の長さは生物によって異なり、ヒトやウシでは10個のイソプレン単位をもつため、Q10と呼ばれています。
体内においてコエンザイムQ10は、呼吸活性の高い組織である心臓や、肝臓、膵臓、腎臓、副腎などに多く含まれています。
細胞内では主にミトコンドリア内膜、血液中ではLDLなどのリポタンパク質に結合して存在しています。ヒト組織中でのコエンザイムQ10は脳と肺以外では還元体（ユビキノール）の形態をしています。
　西欧型の食生活をしているときの食事からの平均摂取量は一日当たり5-10mg、そのときの血漿中のコエンザイムQ10は40％が食事由来、その他の60%は体内で合成されたものと見積もられています。
　医薬品や健康食品に配合されているコエンザイムQ10は現時点ではテンサイやサトウキビを原料とし、酵母および微生物による発酵や化学合成により製造されています。
コエンザイムQ10の体内における働きは、電子伝達系における補酵素（コエンザイム）として体内のエネルギー単位であるATP（アデノシン三リン酸）の産生に関与することです。また抗酸化物質としても注目されています。

1.はじめに

最近、花粉症の症状の緩和や治療を暗示したスギやヒノキの花粉加工食品が販売されています。
スギ花粉加工食品を飲用した女性が、アナフィラキシーショック（重篤なアレルギー反応）を起こした問題がありましたが、現状では当該製品のみならず、類似製品が、液体、カプセル剤、錠剤、粉末剤、飴など、様々な形態で多数販売されています。
このような製品を安易に使用すると類似した健康被害が発生するおそれがあります。
私達が健康食品とつきあうとき、“消費者が自己判断で疾病の治療・治癒に利用すべきではない”、という最も基本的な留意事項があります。そこで、花粉症対策やいわゆる健康食品の利用に関する注意点を以下にまとめてみました。

2.減感作療法（特異的免疫療法）の実情

花粉加工食品の多くは、「減感作療法」の効果を明示もしくは暗に期待させています。
しかし、これらの食品の摂取は、実際に行われている減感作療法とはその内容が大分異なります。
また減感作療法は、不測の事態にも対応できるように医師の管理下で行われているものです。
では実際の減感作療法とは、どういったものなのでしょうか。

減感作療法とは、抗原特異的免疫療法とも呼ばれ、アレルギーの原因物質（抗原、アレルゲン）である花粉を少しずつ体内に入れて身体を慣れさせることで、過剰なアレルギー反応を押さえることを目的とする治療法です。
減感作療法では、アレルゲンの量が厳密に調整された標準化エキスが主に使用され、その使用量もアナフィラキシーを誘発しないように慎重に定める必要があることから、減感作療法に熟練した医師のもとで行うのが原則です。
アレルゲンを直接体内に入れるため、副作用として、注射部位の腫れ、全身の発赤、喘鳴、アナフィラキシーのリスクがあり、万一の場合適切な対応が必要となるため、注射後30分程度は医師の管理下にとどまるようにします。

具体的には、まず、血液検査や皮内テストでアレルギーの原因を確かめます。
そのうえで、最初は濃度を下げて非常に薄く希釈したアレルゲンエキスを少量から注射していきます。
はじめは週1-2回の注射で進みますが、その後少しずつ濃度を上げて注射し、適当な濃度になったら間隔をあけ2週間に1回を2ヶ月間続け、その後、1ヶ月に1回の注射となります。
効果がでるまでに約3ヶ月はかかり、効果を維持するために少なくとも2-3年継続する必要があります。
治療をやめた後でも、効果が持続するのがこの治療法の特徴で、2年以上続けた人の約60-70％で効果が持続するといわれています。
一方、注射や長期間の通院が不要な舌下方式の減感作療法が最近注目されています。
負担が軽いことからメディアなどでも大きく取り上げられていますが、現在実施できる医療機関は限られており、実用化に向けて検証が行われている最中です。

要点をまとめると、減感作療法は以下の点でいわゆる健康食品の摂取とは大きく異なります。

・減感作療法の専門的なトレーニングを受けた医師が行う。
・主に皮下注射にて行う。
・使用するエキスは、標準化された製剤を用いる。
・開始前に必ず血液検査や皮内テストで、アレルゲンの検索を行う。
・副作用が生じた際、適切に処置できる施設で行う。

3.花粉症のセルフケア

花粉症対策として自分で出来るセルフケアは、外出時にマスクやメガネをして花粉を少しでも体内に入れないようにすることです。
マスクは花粉の飛散が多いときには吸い込む花粉を約1/3-1/6に減らします。
また、メガネは目に入る花粉を1/2-1/3まで減らすことが出来ます。
このほか、帽子の着用、うがい、洗顔、表面がすべすべした素材の洋服を着用するなど、花粉をなるべく付着させない工夫が大切です。

また、睡眠をよくとり、規則正しい生活やバランスのとれた食事を摂取することは正常な免疫機能を保つために重要です。
お酒の飲みすぎに気をつけること、タバコを控えることも鼻の粘膜を正常に保つために重要です。

花粉症についての詳しい情報は、厚生労働省HP「花粉症特集」に公開されていますので、参考にしてください。

http://www.mhlw.go.jp/new-info/kobetu/kenkou/ryumachi/kafun.html

4.健康食品利用の際の注意点

いわゆる健康食品の利用には、基本事項がとても重要です。

・利用の目的
いわゆる健康食品を病気の治療や治癒目的に利用すべきではありません。
いわゆる健康食品は食品で、医薬品とは異なります。
病気の時は、かかりつけの医師の診察を受けましょう。
医療従事者の管理下で行われる治療においては、健康被害の発生の有無が想定され、適切な処置を受けることができます。
しかし同様のことを消費者が自己判断で行うと、健康被害の想定やその対処方法が分からず、重大な健康被害につながる可能性があります。
健康食品の利用は、あくまでも必要な栄養素の補給・補完を目的とするようにしましょう。

・科学的根拠の重要性
「○○に効果がある」「○％の人が改善効果を体験」などといった体験談を利用して商品の販売がされている例が多数ありますが、体験談はその人だけが言っていることであり、他の多くの人に当てはまるとはいえず、信頼できる情報とはいえません。
また、病気の治療や治癒の表示が直接されていなくても、そのような効果を暗示されているものは、消費者自身が起こりうる健康被害を十分に認識して対応する必要があります。
さらに、「天然」「自然」「化学物質を一切含みません」などとして安心感を与えようとする表現も使用されますが、天然だからといって全てが安全とは限りません。
このような宣伝広告が本当のことを言っているのか一見して判断することは難しいものです。
いわゆる健康食品の利用の判断には、科学的根拠の有無が重要です。
上記のような宣伝広告のみで判断せず、充分な科学的根拠があるのかどうかを確認し、摂取する必要性があるかを冷静に判断してください。

・製品の品質の重要性
いわゆる健康食品として流通しているものには、製品の規格・基準のないものが多数存在しています。
同じメーカーの製品でも、その含有成分が全て均一かどうかは分かりません。
成分表示のないもの、成分表示はあっても、肝心の成分の含量が記載されていないものなどが多く出回っています。
これまでに使用経験があった製品でも、健康被害が起こる可能性を認識する必要があります。

5.食品とアレルギー

アレルギーには食物によって起こる「食物アレルギー」もあります。
国では、食物アレルギーの患者を中心とした消費者の健康被害防止のために、アレルギー表示制度を設け、アレルギー物質を含む加工食品について、それを含む旨の表示を義務付けています。
現時点では、アレルギーや重篤な症状を引き起こしやすい25品目の原材料が、「特定原材料」および「特定原材料に準ずるもの」として規定されています。

このような表示を活用し、アレルゲンを摂取しないように注意するのが、消費者が自己判断で行うアレルギーへの対処方法です。
したがって、花粉症の人がアレルゲンである花粉が含まれる製品を摂取することは、冷静に考えれば、矛盾していることが分かります。